ホテルの現場で、作成・実施される会計の種類・目的をあげてみよう。
ゝ売上、原価、経費の集計
　毎日の作業であり、実績を正確に集計確定する
　この過程で、ＢＳへ計上する科目明細（口座別管理等）の確定も併せて行う、
ゝ仕入管理
　毎日の仕入伝票を、発注書に基づき精査
ゝ予実算管理
　部門別予算に則り、達成度・差異分析
ゝコストコントロール
　各種原価・経費、人件費、水道光熱費等の実態分析、および改善
　ＦＢＣも含まれる
ゝ債権、債務管理
　売掛金、買掛金、各種仮勘定等の口座別管理
ゝ資産管理
　各種倉庫品、現場管理品、ＯＥ等、多品種・多岐にわたる資産を管理
ゝ財務、経営管理
　資金の効率的管理、経営指標による事業管理

会計手法は、ホテルの規模、タイプにより、基本部分を除き、優先順位をつける必要がある。
大きく分けて、ホテルと旅館では業態が異なるため、同一手法による事業管理はかなり無理がある。
同様に、宿泊特化型・主体型ホテルと総合都市型ホテルでは、明らかに異なる。

会計の基本は、勘定科目体系の整備にあり、次いで、各種帳表(票)類の設計となる。
大型ホテルの勘定科目体系・管理手法等を宿泊特化型ホテルへ適用しても、現場の負担が増すばかりで、相対メリットが出てこない。
一般的にいって、管理手法はホテル規模・内容に比例する。
運営責任者が周囲を見渡せば、大方の現象が把握できる宿泊特化型ホテル、いたずらに経理メッシュを細かくして現場負担を増すよりも、すっきりさせ、空いた時間を営業活動、かつ現場責任者教育にあてることが必要。
逆に、組織が複雑に入り組んだ総合都市型ホテル、これは、数値による管理を詳細にかつ深くせざるを得ない。
要するに、運営責任者の目のとどき方によって、管理手法が異なるということだろう。

本部が複数ホテルの事業管理をする場合、横断比較が必要となるため、一定のルール化は必須となる。
ただし、本部管理が容易になる様、という目的で、施設の性格・規模を無視して勘定科目および集計表等を無理矢理に統一すると、現場負担の割に成果を得ることが出来ない。
また、経年比較という命題もあり、導入決定した勘定科目体系を、短期間で変更するということも馴染まない。

異なる業態が親会社であるホテルの場合、往々にして親会社の会計処理・思想を押しつけられることとなるが、ホテル業の管理会計手法は既に確立されている。
親会社が求める連結決算用の資料作成は、適切なコンバージョンテーブルの設定で容易、ホテル管理会計の専門性を理解するべき。